社名やブランド商品名をしってもらうためのノベルティ

卒業して久しい私立大学の名前が刻まれたボールペンを長年愛用している、という人はそれなりにいると思います。入学前の説明会などで配られた文具をそのまま何年も使っている、同じように入社前の会社見学でもらった社名入りのストラップを、社員証のネームホルダーにつけてずっと使っているという場合もあります。企業が自社名や主力のブランド商品名を宣伝するときに、キーホルダーなどをつくることがあり、それをノベルティアイテムといいます。使ってもらえる可能性が高いストラップやマウスパッド、ボールペンなどの文具を記念品として無料配布する場合が多いです。

カレンダータイプもあり、翌年一年使ってもらえると取引先のそのまた取引先に、自社や自社商品をしってもらうきっかけに繋がるかもしれません。単に愛嬌を振りまくように無料でプレゼントを配るというわけではなく、配布したノベルティアイテムをしっかり使ってもらえることを目的とした、宣伝活動の一種にもなります。しかし、そこまでの効果は過大な期待で、実際には限定的にとどまるといえます。あくまで販売促進という位置づけで、商品や会社名に対し親近感をおぼえてもらうことが目的です。

消費者庁は、ノベルティアイテムを総付景品という扱いにし規制しています。景品表示法によって配ってよい最高額が決められています。もしも配られるものが高額であるという条件を示されれば、商品が粗悪品でも購入してしまう人がいる可能性があるからです。こんな高額のものがもらえるとしって、商品のよしあしを考えずに取引してしまう人が出るかもしれません。

そういった風に、消費者が不利益をこうむることのないよう、ノベルティアイテムの配布は、名称をしってもらう程度にとどめる必要があります。

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